「新型コロナ オミクロン株亜系統BA.５」の主な症状１０種類が、「①倦怠感　②咳　③発熱　④頭痛　⑤筋肉痛　⑥鼻水　⑦のどの痛み　・・・　ぐっと減って、⑧味覚消失　⑨吐き気　⑩下痢」。

お馴染み変異種オミクロン元祖と症状の違いは「⑥～⑩」迄の症状が【倍】。この症状って、コロナBA.５が「限りなくインフルエンザに近い」事を示す。



今春、オミクロン株第六次感染流行が終焉傾向を見た時、浜松市医療機関感染症専門医が曰く【夏頃にもう一度感染流行が在る（㊟BA４・５発生予告）その後は第７番目の普通の風邪になる】　・・・　第七次感染で終焉かも。　

⇒専門医の指摘通り。太古から人類の疫病史は、２０１９年１２月からこの３年間の新型コロナウイルス感染流行の様に打ち勝って来たのだろう。



なお宮崎県ですが、この一週間でコロナ禍死亡が３人。いずれも「基礎疾患有り」、内訳が「８０歳代１人　９０歳代が１人　１００歳が１人」でした。それって、コロナ禍死ではなくて平均寿命を超えた「天寿を全う」と言うのでは？

人類の疫病史　・・・　薬もワクチンも無い太古、世界の古代人が疫病蔓延防止対策としたのが異民族との【混血】です。結果、脅威に対する耐性と新たな異民族文化を手に入れて繁栄の路を辿って来たのが人類史です。



この人類の知恵【温血】を拒んだがために、「疫病無防備と新たな情報共有文化が立ち遅れた」ネアンデルタール人が、４万年前にスペイン西海岸洞窟生活の集団を最後に絶滅したと指摘される。

ところが、近年の遺伝子解析で我々クロマニョン現代人の遺伝子にネアンデルタール人遺伝子が【２％】も混ざっていると解明された。



実は、２種人類がかなり混血していた。太古の混血だから、クロマニョン人がネアンデルタール人の「若過ぎる女」だけを“目的”としてさらって来たのだろう。その先は、文化の差で新クロマニョン人と化し優った。

・・・【２％】混入は大き過ぎる度合です。なぜなら、人間とチンパンジーの遺伝子の違いは【３％】ですが、その差だけでかくも違いが出ているからです。



４万年前混血文化の物証　・・・　世界の高級革製品ブランドと言えばフランスのルイビトン。職人が皮をなめす工程で片手で使う半円状の器具がルイビトン工房に在ります、この器具と同じものがネアンデルタール人の居住洞窟遺跡から発掘されていた。

なお、ネアンデルタール人の特徴は「大幹が太く高身長　胴長短足　運動神経抜群」　⇒　もう、欧州のラグビー選手みたいだ。あの俊敏性は熊だ！





全国最悪（全国一の感染蔓延が突出！）の新型コロナウイルス感染蔓延地帯の沖縄県　・・・　感染蔓延だけでなくて、６月１４日時点のワクチン３回目接種率まで全国平均より１６％も下回っていた！　・・・だから、今の侭で新規感染が急増する沖縄で在る。

今年１月３日、山際担当大臣が玉城知事を叱責した【（１２月の累計ワクチン接種率）沖縄だけが全国平均よりも１０％低い！】、玉城知事は「やる」と表明したが３月時点は１３％低位で、６月１４日時点が１６％と低位が更に拡大。



これは異常事態だ！全国で沖縄県だけが行政不能化状況を琉球新報と沖縄タイムスが県民に周知せず、「報道しない自由の権利」を行使している。　

異常事態におまけが付いた　・・・　沖縄県庁サイト・コロナ禍特設コーナーから「県内市町村単位毎のワクチン３回目接種率統計月報PDF欄」が７月から消えていた。



沖縄県庁行政に都合が悪いことは県民に周知させないと言う訳で在り、この「知らしめず」姿勢は琉球新報と沖縄タイムスと瓜二つだ。

この都合が悪い行政情報は９月知事選に悪影響が出るとの県の判断だ。



６月、３回目ワクチン接種が進まず、宮古市が賞味期限切れになったワクチン９３，０００回分（約２億円）を廃棄処分したことが発覚した。

２億円分ワクチンを廃棄処分異常事態だから、沖縄県庁の指示で在ることが１００％明確だ。この“不正消費事件”を玉城知事が沈黙した侭で在る。だからこそ、宮古市長や行政部門長が誰も引責していない、良かったねっ！



先週、山陰地方の自治体が職員の接種が終わった報告後に職員から「私は打っていません」との通告が県に在った。功を焦った自治体が県庁に嘘報告をしていた　・・・　この構図は根が深い。なにも信用出来なくなるどころか、議会が常日頃から行政監視役目を果していない現実がばれたのだ。

沖縄宮古島がワクチン２億円分を捨てるぐらいだから、沖縄諸島全体の自治体を監査すれば変わった報告の一つや二つぐらいは陽の目を見るだろう。



なぜならば、沖縄県庁自体が厚労省に新型コロナウイルス新規感染数をごまかしていたからだ。同じウイルス感染なのに全国で沖縄だけが歪な流行曲線（＝新規と累計の辻褄が合わない！）を唯一示していたからだ。

内地の医療陣から沖縄県庁の医務担当部課は「統計の在り方がおかしい、非ずで在る」とおりを受けていたからだ。



その後、大型証拠が続々と露呈した「県庁が中部病院の大規模クラスター発生隠し　介護施設で一気に感染死が５０～１００人前後（不詳の侭だ）発生隠し」　・・・　大型がこれだから、中型小型の隠しが日常だったと伺われる。

・・・責任逃れもここに至ると、ですが、県民に対して「基地反対」とだけ喚けばなんでもかんでも知事の無為無策が免罪に成る沖縄の性で在る。



もう韓国で言う「愛国無罪」と同じで、反日で犯罪を冒しても「愛国無罪」とだけ叫べば裁判で無罪判決が出る。道理が通らない社会で在る。

つまり、韓国の裁判所は社会同調圧力で在る「反日は愛国から来たから無罪放免」の社会同調圧力に振り回されているのだ。沖縄では、社会の同調圧力が「基地反対」の一言に尽きる。その合言葉が「オール沖縄　島人」だ。





【新たな基地負担を許さない沖縄、オンライン「県民大会」３０日朝日新聞】

９月知事選に向け玉城知事の公約第一義基地反対理由が【辺野古を反対する県民の強い意志がある限り、移設は絶対に実現しないと確信している県民の強い意志がある限り移設は絶対に実現しないと確信している】　

・・・この玉城知事の言い訳を、沖縄県民は「おかしい、違うだろう」と疑義を糺す有権者がいないだろう。思っていても、沖縄社会の同調圧力で「面と向かって言えない」のが現実であろう。



日米安全保障条約に基づき、日米両政府が【普天間飛行場機能を辺野古に移設する２００６年合意】文書を締結した。（㊟合意文書に「新基地」と言う漢字はない、琉球新報と沖縄タイムスが解釈した「造語」で在る）

条約に基づいた合意ゆえに、条約に準じると国際法で定義する。即ち、日本の国内法よりも優先するわけだ。



これを変えたいなら、日本を統治する唯一の権原機関で在る国会で【埋立中止の新法施行を成す】しか手段が無い。これが民主主義手続きで在る。

日本共産党の様に【ええいっ、そうなりゃ社会転覆（クーデター）しかないっ！】とする革命暴走論は、民主主義三権分立国体を破壊する意思を持つ方（＝警察庁が監視の極左とオウムと共産党）の共通した特徴で在る。



そして、琉球新報と沖縄タイムスが沖縄県民に決して周知しない辺野古基地の不都合な真実が在る　⇒　【２０１６年１２月最高裁判所判決書『唯一辺野古に機能移設』】　・・・　これで結審したから、以後の「辺野古関係訴訟は２０１６年最高裁判例」を持ち棄却されることが判らない玉城知事で在る！

原告玉城知事の２０２０年３月埋立承認撤回（＝埋立開始後の承認取消しが「撤回」処分）訴訟が、最高裁から棄却されたのも２０１６年判例に基づく。



ゆえに、爾来、県庁に因る辺野古サンゴ移植反対訴訟も棄却された。なのに、琉球新報と沖縄タイムスが【なぜ？】と報道する。

【なぜ？】の新聞記者らは法律知らずの素人か？と思うが、まったく違う！　最初から判り切って、県民に「沖縄が又内地から差別された」とする被害妄想が醸成することになれば万歳だけのことだ。



最高裁が２回も辺野古移設と判決を繰り返したのに、沖縄県庁が毎年恒例の辺野古関連訴訟を繰り返す理由は一体何の意味が在るのだろうか？

唯一、【訴訟繰り返しで埋立工事を２０年間遅らせることが出来る（＝辺野古移設反対市民活動家指導者・北上田毅氏が故翁長知事に提言したことをブログで現した）】だけで在る。




そして今、玉城知事が【移設は絶対に実現しないと確信】と公言する始末。

最高裁判所が２回も【辺野古移設】と判決を今も玉城知事が否定している。



玉城知事が民主立憲主義の三権分立まで否定した。基地の是非を置いといて、玉城知事が日本の司法体系を否定した　・・・　反社会勢力のリーダーと１センチもたがわない現実を視た。これを県民も国民も何とも思わない。

２０１６年１２月最高裁判決が続けた、【仲井眞知事の埋立承認を取消した翁長知事が違法行為を働いた】。我が国憲政史上初の知事に因る犯罪だ。



これを沖縄県民が何人知っているのだろうか？　・・・すべてが、琉球新報と沖縄タイムスに因る【報道しない自由の権利】行使で闇の中だ。

そして、玉城知事が辺野古にオスプレイを絡めて如何にも軍拡如き主張（＝その実、何時もの在りもしない被害妄想論）をしているが、事実誤認だ！



普天間飛行場機能を辺野古に移設の「２００６合意」から、６年後に３機の海兵隊仕様MV－２２オスプレイが岩国海兵隊航空群基地から飛来した。これをごっちゃにするから、辺野古“問題”があらぬ方向に飛んで行った。

なぜ、沖縄県庁が舵切したのか？　・・・　２０１６年最高裁判決は「墜落危険視の普天間飛行場」だから辺野古に飛行場機能を移設と下した。



だから移設反対に、この戦術が使えないからだ。墜落事故打開策を県が断るなんて、いくらなんでも反社会勢力沖縄県庁のそしりが免れない。

そこで関係なかった海兵隊MV－２２オスプレイを持ち出し、ごっちゃまぜ戦術を玉城知事も執った。そもそもの移設理由を「こそーっと」すり替えた。




大平洋～アジアを監視管理軍がハワイ大平洋軍本部で在り、傘下の海兵隊が在沖縄第三遠征軍海兵隊本部です。

米軍の世界戦略で動いていること、即ち、日米安全保障条約に基づくから是も非もない。


なぜなら自衛隊は日本を守る戦いをするが、在日米軍の目的が一方で世界６か所の米軍海外基地と同じく「監視地域群として世界と戦う」目的が在るからだ。㊟アメリカは世界を６分割し各地域の監視管理軍として６か所に海外基地を配備する（＝各々の規模が普通の国の５～６カ国分の抑止力）。

在日米軍は数年前にハワイ大平洋軍本部から【戦時下作戦指揮権】を委譲されたので、日本有事の際には東京横田空軍基地が司令塔に成る。



即ち、実質、在日米軍そのものが『世界で７番目の米軍海外基地』。その本部横須賀海軍港の横須賀第七艦隊原子力空母打撃群艦隊だけで、ロシアと中國をコテンパンに叩きのめす抑止力を擁している。

横須賀原空レーガン（艦載５０戦闘機）に値する最新の戦闘機抑止力数が、全国基地に１３４機（＝その他各種機材が大勢）で今は世界最強ステルス戦闘機F３５ライトニングに換装中で在ること　・・・　注目！、世界最強の完全ステルス型Ｆ３５が世界で一番密集する地域が米国に次いで日本で在る。　





ここで問題が在る、この日本軍の抑止力増強の途に於いて日本側マスコミなのに、一部の新聞が「中國が尖閣を攻めて来る　　中國の日本列島周回はその兆し　　自衛隊が持たない」とする根拠がないプロパガンダに懸命だ。

特定のマスコミ取材に答えるいわゆる軍事ジャーナリストも、「こうやって中國がやって来る」との各種戦術を明確に表すことが出来ないのだ。



これらの「攻めて来る」報道のマスコミには共通点が在る、市井で「尖閣を攻めて来る」と宣う方も同じだが「どの様に攻めて来る過程を言えない」。

つまり、尖閣領海侵犯が多いことを危惧しての心配論を唱えただけだ。



然し、そう言う事実もなく変わった報道の在り方は、逆に中國の片棒担ぎを勤しんでいるのに過ぎないと視ます。そう言う立場の方なんだ！

なぜなら、日本３軍と在日米４軍を基地取材巡りして我が国の抑止力体制を理解しておけば「一蹴」の類で在るからだ。



実は、たった今でも中國に【早よっ！　尖閣を侵略に来てね～っ♪】が本音です！　・・・　結果、習近平国家主席が良くて「円満引退」とする引責辞任に追い込まれる危険性が高い。

中國には、未だに台湾と尖閣を侵奪する戦略が無い。戦略が無いから「台湾と日本に勝てない！」のが現実だ。





ロシアに因るウクライナ侵略勃発原因は、アメリカが２８年前のウクライナの安全を保障した【ブタペスト覚書（仲介保証人がアメリカとイギリス）】を履行すると、バイデン大統領が事前にプーチンへ言明しなかったからだ。

バイデン大統領がプーチンに言ったのは、２月中旬に【アメリカはもう世界の警察官ではない（＝同じ極左民主党のオバマ大統領が言い出しっぺ）】で在る。この通告に安心したプーチンが２４日にウクライナを侵略した。



２４日以前にロシア上級将校（＝少将、中将、大将の参謀職位）曰く、【（無理だ！）アメリカはウクライナに必ず「レンドリース法を適用する（＝世界大戦時に英と西欧に武器供与法で中華民国蒋介石も恩恵を授かった）」】

ウクライナを侵略したら、米国のレンドリース法行使でロシアが負けると露軍上級将校が言明したのに、バイデンが直前に【アメリカはもう世界の警察官ではない】と言った。



なぜなのか？　今年３月米国議会調査委が【バイデン次男坊がロシア新興財閥一員の奥さんから４億円を寄贈された】と表した。因果関係は？

バイデンの次男坊　・・・　パパ（＝オバマ政権で副大統領時代）の外遊先に付いて行って中國ビジネス・所得税隠し疑惑で２０２０年９月に国税調査が在ったが、パパが翌月に大統領に当選したから有耶無耶になった。



未だ在る、今年、次男坊がウクライナのIT企業から月給５００万円をもらっていたこともばれてしまった。すべてが、「カネ」のバイデンだ。

「カネのバイデン」　・・・　逆に、【反日主義で且つ親中韓主義】のオバマと副大統領バイデンから、日米友好関係を壊す仕打ちを受けたのが日本だ。



世界で不足の時代に成った半導体だが、世界の半導体生産国は韓国になった。その理由は、親韓主義では誰にも負けない（＝その実がカネ好き）オバマとバイデンが日本の生産拡大を了承せずに韓国の生産を支持したからだ。

今の日米半導体生産態勢　・・・　技術大国アメリカを外すことなど不可能。然し、日本政府の支援で今年は台湾の世界有数半導体製造会社を熊本に誘致して生産増強を図る、支援額が１兆円。文句あっかっバイデン！



前以て、極左主義民主党のバイデンに文句を言っておく！【どうせ！】だ。

【どうせ！】台湾有事の際には、バイデンが【アメリカは一つの中國と言う立場は変わらない】、そして【アメリカはもう世界の警察官では無い】とオバマと同じことを習近平国家主席に叫ぶさ、どうせ！



【どうせ！の対策】は？　・・・　故安倍元総理がロシアに因るウクライナ侵略を見据えて曰く、【台湾と日本は仲間（＝ワンチーム）、台湾有事には日本が台湾を加勢する！】発言を蔡英文台湾総統向けに発した意味で在る。

この【ワンチーム（我々は仲間）】言葉を、在沖縄第三遠征軍海兵隊特殊部隊と日本版海兵隊の水陸機動団特殊部隊が、両軍の共同演習開始前の集合記念写真に【ワンチーム】と初めて印刷し海兵隊公式サイトに載せた。



自民党の台湾関係に寄与する中堅議員曰く、【台湾は友人ではないっ！　日本の兄弟だっ、家族だっ！】と声を荒げた演説動画が台湾に伝わった。直ぐ、蔡英文台湾総統が謝意を送った。

バイデンがウクライナに見せ付けたとんでもない【アメリカの約束破り】、二度目も三度目も在る。だから、台湾も尖閣もワンチームで守るのが最善だ。





【安全保障の約束「燃えてしまった」　一度裏切られたウクライナの得た教訓とは　　４７ニュース４月９日】　・・・　当然、「約束」はロシアも合意した。

「ブダペスト覚書」　・・・　旧ソ連がウクライナに置き去りの核爆弾１８００発を新生ロシアが回収する合意の元が、その後ウクライナ安全保障を約束したのが米国極左主義民主党のクリントン大統領！の覚書。

この男も、オバマも、バイデンも、同じ人権派民主党弁護士出自で在る。




【ゼレンスキー大統領３月初　覚書を引き合いに「ＮＡＴＯ加盟国は（ブタペスト）覚書を燃やす５０トンの軽油を持って来る事、我々にとって覚書はもう燃えてしまった」と述べて軍事介入に消極的なＮＡＴＯを批判。また４月３日米ＣＢＳ・ＴＶ取材で「覚書は一枚の紙切れに過ぎなかった」と強調】



だからこそ、直後、アメリカと軍事同盟と安全保障態勢協力関係の約１５０カ国がゼレンスキー大統領の怒り「約束は紙切れだった！」に驚愕して、地域が連携して安全保障態勢を組み自国は安全保障向上に勤しむ国防費増額に方向転換した。

・・・故安倍総理の日台はワンチーム発信の原点は、ゼレンスキー大統領の怒り発信に在った。安倍総理の信条【和して同ぜず】が良く現れている。



その４月から、それ見たことかで、イギリスが積極的に世界多方面に安全保障且つ非関税同盟化を働きかけて来た。

世界ＧＤＰを１４％シェアーのTPPを主導する日本もイギリスが既に説得に来た。日本は大歓迎！　核の傘は何本在っても邪魔にならないからだ。



イギリスにとっては、アメリカ極左主義民主党の【国際約束破り】は、世界からアメリカの影響力が縮小を意味するから、この機に、ＧＤＰが世界で一番元気が良いアセアンを取り込むと言う国益新規開拓の場に見据えたのだ。

これに同調したのが「オランダ　スペイン」、イギリスと永遠のライバル・フランス、遅ればせながらの風見鶏・ドイツ　・・・　１９世紀までの西側列強がアジアに回帰して来る時代になった。

そして、列強と聞いたら身震いするトラウマの持主が中國。中國から利益を吸い取ったろかの勢いを再現願います。